ホームページの種類と目的

一口にホームページと言っても目的によってその種類は様々です。ホームページ制作の現場では目的によって企業や会社のホームページの設計、制作内容が大きく変わります。 そこでまず、ホームページの種類を押さえておきましょう。

ホームページの種類

大小を問わず、個人、企業、会社といったビジネスサイドが所有、運営するホームページは大きく次のような4分類に区別されます。(個人の日記ブログ、趣味のサイトは除きます)

コーポレートサイト
例 :企業ホームページ/会社ホームページ、ブランドサイト
目的:企業の概要を伝える会社案内が目的
特徴:既存客向け、URLを伝えられる人に対して活用される
プロモーションサイト
例 :映画タイトルのサイト、特定商品や特定サービスのための特設サイト
目的:特定の商品やサービスを告知するのが目的(一部例外を除く)
特徴:期間限定であることが多い
ウェブサービスサイト
例 :Yahoo、YouTube等のポータルサイト、インターネット完結型のサイト
目的:ネット上でのサービス、インターネットメディア
特徴:ニュースサイトを別とすると通常インターネット専業企業によって運営される
ビジネスサイト
例 :商用ホームページ、通販サイト等のECサイト
目的:新規顧客開拓、商品やサービスの販売が目的
特徴:稼ぎ、反応を成否の指標とする商取引のためのホームページ

一方、ビジネスサイドがホームページを活用する目的の形を整理すると、次のような、大きく三つの目的モデルに分かれます。

直接販売型
ホームページで商品やサービスを直接販売する目的モデル。
営業支援型
ホームページで見込客を獲得し、その後のフォローアップで商品やサービスを販売する営業支援、または、店舗来店を促進し、実店舗で販売を行う目的モデル。
ウェブサービス型
ホームページ上で有料情報を提供したり、マッチングを行うことでユーザーからの利用料を得る、あるいは広告媒体となることで広告収入を得る目的モデル。

これら3モデルです。ひとつめの直接販売する目的モデルのホームページは、ネットショップに始まる小売からサービスへの入会等。一般消費者向け(B2C)、法人向け(B2B)に関らず、EC(電子商取引)と呼ばれる形態になります。これはサイト分類に当てはめるとビジネスサイト(商用ホームページ)に該当します。

ふたつめの営業支援型は、ビジネスとしてのプロセスが2ステップになります。実店舗への集客や問合せ、施設・イベント会場等への誘導、法人間取引(B2B)で契約等のどうしても営業マンが介在することが必要なビジネスモデル、一般消費者向けの商品やサービスで「カートに入れる」では直接販売出来ない、説明や契約が必要なビジネスモデルが該当します。中小企業、自営業者がビジネスに活用するために所有、運営することが最も多い目的モデルとなり、これもサイト分類に当てはめるとビジネスサイトに該当します。

みっつめの目的モデルは説明するまでもなくウェブサービスサイトに該当します。mixiやYouTube、Yahoo、楽天、ネット銀行など、ジャンルは多数ありますが、GoogleやFacebookのように技術者によって作り上げられたウェブサービスと、そうではなく、優秀なビジネスパーソンが技術を上手く活用したウェブサービスがあり、いずれもウェブ上でのサービスに特化したビジネスモデルです。例外的に新聞社によるニュースサイトのようなメディアサイトがありますが、それを除けば、通常インターネット専業の企業によって所有、運営されます。

ポイントはたった一つです。あなたがもし、ホームページをビジネスに活用しようと考えるのであれば、目的モデルは直接販売型か営業支援型のいずれかになるはずです。したがって、ビジネスサイト(商用ホームページ/ECサイト:電子商取引を行うサイト)を制作しなければ成果にはつながらないということです。

具体的な商取引が目的かどうか

ウェブサービスサイト型は個人ビジネスやスモールビジネスの実ビジネスに活用できるものではありません。そこで、それ以外の、コーポレートサイト(企業ホームページ、会社ホームページ)、プロモーションサイト(特設サイト)、ビジネスサイト(商用ホームページ)について、もう少し具体的に整理しておきましょう。

難しいことは何もありません。コーポレートサイトは会社の案内やブランドを広く認知させるものですので、間接的に商取引につながることがあったとしても、その多くは長期的に見れば発生するかもしれないという、視野に立ったものです。

プロモーションサイトは認知を目的とする告知のための特設サイトであれば、商取引には間接的につながったとしても、直接的な影響はありません。 これら二つのサイトモデルに比べて、ビジネスサイトは違います。ビジネスサイトは商用ホームページ、ECサイトという言葉通り、新規顧客獲得、あるいは直接販売のように、具体的な商取引を目的とします。したがって、商取引の成果、つまり売上に直接的な影響を与えます。

ホームページ制作会社は一般的にどのタイプのホームページも制作します。そのため、外注する際にはこうした違いを理解しておかないと、目的と結果にギャップが生まれることになります。

また、情報を収集したり、勉強をしたりする際にもこうした分類は役立ちます。どれが自社に役立つ情報で、どれがそうでないのかの判断基準を持つことが出来るからです。

ホームページを活用して収益を上げるつもりなら、ビジネスサイト(商用ホームページ、ECサイト)を制作しないと、思うような結果にはつながりません。その他の種類のサイトとは、似て非なるものだからです。もし、間違えてしまったら?残念ながら制作は一からやり直すのが遠回りなようで結局近道となります。